4000万の家を買える人の年収目安は？無理なく返済するコツまとめ

4000万円の家を検討する際、年収の目安は多くの方が最初に気になるポイントです。
ただし、年収だけを基準に判断すると、返済負担や将来の家計への影響を見落としてしまう場合があります。

住宅購入では、借入可能額だけでなく、返済負担率やライフプランを踏まえた資金計画が欠かせません。
この記事では、4000万円の家を購入する際の年収目安をはじめ、返済シミュレーションや借入額を決める際のポイントを解説します。

無理なく返済するための考え方もまとめているので、自分たちに合った住まい選びを進めるための参考にしてみてください。

4000万の家を買える人の年収目安は670万以上

4000万円の家を購入する場合、年収の目安はおおよそ670万円以上です。
年収目安は、年収倍率を基準に算出できます。

年収倍率とは、住宅の購入価格を年収で割った指標で、無理のない住宅購入額を判断する際の目安として使われます。
住宅金融支援機構が公表しているフラット35利用者調査によると、新築戸建て住宅を購入した世帯の年収倍率はおおむね6〜7倍が中心です。

この倍率を4000万円に当てはめると、必要な年収は約570万〜670万円となり、安定した返済を考えると670万円以上が1つの基準になります。

引用元：国際・調査部 調査グループ｜令和6年フラット35利用者調査

年収500万でも条件次第で購入可能

年収500万円でも、条件が整えば4000万円の家を購入できる場合があります。

住宅ローンでは、金融機関によって年収の8倍程度まで融資可能とするケースもあり、理論上は年収500万円でも4000万円前後の借入が成立します。
さらに、頭金を用意して借入額を抑えれば、審査や返済のハードルは下がります。

ただし、年収倍率が高くなるほど毎月の返済負担は重くなり、家計に影響がでやすい点には注意が必要です。
そのため、年収500万円で購入を検討する場合は、頭金の有無や返済年数、生活費とのバランスを慎重に見極めましょう。

4000万の家を考える際に考慮すべき返済負担率の重要性

住宅ローンを考える際は、返済負担率（年収に対する年間ローン返済額の割合）を重視しましょう。
返済負担率が高すぎると生活費や教育費への影響が大きくなり、家計が圧迫されます。

一般的に、総返済負担率は年収の20〜25％以内を目安にすると、無理なく返済できるといわれています。

住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」の調査によると、2024年度にフラット35を利用して住宅を取得した世帯の平均返済負担率は約23.2％です。
実際の購入者の多くが、この範囲で返済計画を立てています。

返済負担率を把握すれば、適切な借入額や返済計画を設計できます。

引用元：国際・調査部 調査グループ｜令和6年フラット35利用者調査

4000万の家を買える人の年収別返済シミュレーション

4000万円を借入した場合、年収によって返済負担率に大きな差が出ます。
無理のない返済を考えるなら、年収600万円以上が一つの分かれ目になります。

想定条件を以下の場合とした際の返済シミュレーションを考えてみましょう。

• 借入金額：4,000万円
• 借入期間：35年
• 金利：変動
• ボーナス返済：なし
• 月々返済額：約9.5万円
• 年間返済額：約114万円

これらの条件をもとに、年収ごとの手取り目安と返済負担率を整理すると、次の通りです。

年収500万円では返済負担率が30％前後となり、生活費や将来の支出を圧迫する可能性があります。
一方、年収600万〜700万円台になると、返済負担率は20％台に収まり、家計に余裕を持たせられます。

ローン返済の負担できついと感じる主な理由が知りたい方は、以下の記事もあわせて参考にしてください。

【関連記事】住宅ローン月々10万円がきついと感じる理由は？返済負担を軽減する対策も

4000万の家を買える人が借入額を設定する際のポイント

4000万円の家を無理なく購入するためには、いくら借りられるかではなく、いくらまでなら安心して返せるかが重要です。
借入額を設定する際に、特に押さえておきたいポイントは次の3点です。

1. 頭金を適切に設定する
2. 諸費用を考慮する
3. ライフイベントの変化も頭に入れておく

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ポイント①：頭金を適切に設定する

頭金を適切に設定すると、住宅ローンの返済負担を抑えやすくなります。
たとえば頭金を入れると借入額が減り、返済期間中に支払う利息の総額も少なくなるためです。

目安としては、物件価格の1〜2割程度を頭金に充てると、返済負担率を下げられます。
借入額が抑えられれば、将来の収入変動や支出増加にも対応できます。

手元資金をすべて頭金に回さず、生活費や予備資金を残したうえで金額を決めましょう。

頭金についてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

【関連記事】マイホームの頭金はいくら必要？平均額と頭金の額を検討するポイントを解説

ポイント②：諸費用を考慮する

住宅購入時は、物件価格とは別に諸費用がかかります。

諸費用には、登記費用や住宅ローン手数料、保証料、火災保険料などが含まれ、一般的に物件価格の5〜10％程度が目安になります。
4000万円の家であれば、200万〜400万円前後を別途用意する想定が必要です。

諸費用を含めずに借入額を決めると、自己資金が不足したり想定外の負担につながる可能性があります。
事前に諸費用を把握し、資金計画に組み込んでおきましょう。

ポイント③：ライフイベントの変化も頭に入れておく

借入額を決める際は、将来のライフイベントによる収入や支出の変化も想定しておきましょう。
多くの場合、産休・育休や転職によって収入が一時的に下がる可能性があるほか、子どもの進学に伴い教育費が増える時期も訪れます。

特に教育費は高校・大学進学のタイミングで支出が集中しやすく、住宅ローンの返済と重なると家計の負担が大きくなります。
現在の収入だけで判断せず、将来の変化を見据えた返済計画が欠かせません。

4000万の家を買える人が購入前にチェックすべき点

4000万円の家を購入する前には、年収や借入可能額だけで判断せず、家計全体と将来の見通しを整理しておく必要があります。
購入前に確認しておきたい主なチェックポイントは、次のとおりです。

• 毎月の固定費
• 現在の貯金額
• 教育費のピーク時期
• 将来の働き方
  

これらの項目を整理すると、住宅ローン返済と日常生活を両立できるか判断しやすくなります。
特に、支出が増える時期や収入が変化する可能性を事前に把握できれば、借入額や返済期間の見直しにつなげられます。

購入前に一度立ち止まって確認し、無理のない資金計画を立てましょう。

4000万の家を買える人が無理なく返済するコツ

4000万円の家を購入できても、返済が家計を圧迫してしまっては安心して暮らし続けられません。
住宅ローン返済を安定させるために意識したいポイントは、以下の3つです。

1. 金利の低い金融機関を選ぶ
2. ローン控除を利用する
3. 共働きの場合はペアローンを検討する

無理のない返済計画を立てたい方は、ぜひ参考にしてください。

コツ①：金利の低い金融機関を選ぶ

金利の低い金融機関を選ぶと、住宅ローンの返済総額が抑えられます。
同じ借入額・返済期間でも、 金利がわずかに違うだけで支払う利息に差が生じるためです。
特に4000万円規模の借入では、金利差が長期的な家計負担に直結します。

金融機関ごとに金利や手数料、条件は異なるため、複数を比較したうえで選びましょう。
目先の借りやすさだけで決めず、総返済額を基準に検討すると将来の返済の安定につながります。

コツ②：ローン控除を利用する

住宅ローン控除を利用すると、毎年の税負担を軽減できます。
住宅ローン控除は、年末のローン残高に応じて所得税や住民税が差し引かれる制度です。
返済開始後の一定期間、税金が戻る形になるため、実質的な返済負担を抑えられます。

4000万円規模の借入では控除額も比較的高くなり、家計の負担軽減につながります。
適用条件や控除期間は決まっているため、購入前に内容を確認し、資金計画に組み込んでおきましょう。

コツ③：共働きの場合はペアローンを検討する

共働き世帯では、ペアローンを選ぶと借入の選択肢が広がります。
ペアローンは、夫婦それぞれが住宅ローンを組む仕組みです。
単独より借入可能額を増やしやすく、住宅ローン控除も双方が受けられます。

一方で、ローンが2本になるため諸費用が増え、団体信用生命保険にもそれぞれ加入が必要です。
万一の際や将来のライフプラン変化を想定し、返済責任の分担やリスクを理解したうえで検討しましょう。

住宅ローンの組み方や制度の選び方によって、返済の安心感は変わります。
しかし、無理のない返済を実現するためにはローン条件だけでなく、建物価格や土地条件も含めた総予算のバランスを考える視点が欠かせません。

アサヒグローバルホームでは、年収や返済負担率を踏まえながら、ご家族のライフプランに合った住まいづくりをサポートしています。
土地付き建売住宅や分譲住宅も含め、予算内で無理のない返済計画を立てやすい提案ができる点も強みです。

今の年収でどのくらいの家が現実的か知りたいという方は、「見学予約・建売物件のお問い合わせ」ページからお気軽にご相談ください。

まとめ：4000万の家を買える人の年収目安から理想の家を探そう

4000万円の家を購入する場合、年収の目安はおおよそ670万円以上が一つの基準になります。
ただし、頭金や諸費用、返済負担率、将来のライフイベントによって無理のない借入額は変わります。

年収や融資可能額だけで判断せず、家計全体と将来の見通しを踏まえた資金計画が欠かせません。
返済条件や制度を上手に活用し、自分たちの暮らしに合った形で、長く安心して住める理想の家を探していきましょう。

アサヒグローバルホームでは、愛知県・岐阜県・三重県にて建売住宅を多数ご用意しています。
希望の住宅について、年収や予算の面からのご案内もしております。

当社の物件を知りたい方は「物件を探す」ページからご覧ください。

【関連記事】建売を購入する際に諸費用をローンに組み込む2つの方法とは？注意点も解説
【関連記事】建売住宅の諸費用ってどれくらい？3,000万円の建売住宅の費用シミュレーションも紹介
【関連記事】建売住宅を購入すると固定資産税はいくらかかる？計算方法や注意点を解説